2007.03.31 「強化学習」と「トレーサビリティ」で地域産業の振興を図る～はこだて未来大学・三上貞芳教授
現在、三上氏が取り組んでいる研究テーマは2つある。一つは、「強化学習」。強化学習は、1990年代に人工知能の分野で発見された手法で、コンピュータ が試行錯誤を通じて、新しい発見、行動を見出すという考え方である。三上氏はこの強化学習の考え方をロボットや各種精密機械の改良につなげようとしている。
2007.03.31 Webにおける感性データマイニングと非接触型ストレス評価プロジェクト～室蘭工業大学・松崎周一講師
「感性技術フォーラム」発表より
感性技術フォーラムでは、松崎氏はふたつの研究シーズを発表した。
ひとつは「Webにおける感性データマイニングシステム」。これは、インターネット上にある膨大な情報のなかから、これまでデータの自動収集が難しかった「感性」に関与する情報を取り出す技術だ。
たとえば今日ではインターネットを利用して買い物を行うことが一般的になってきたが、商品情報（カテゴリー・メーカー・価格など）は簡単に検索ができて も、購入者の意見などは一つひとつを実際に読むことでしか閲覧できない。こうした意見や感想などの複雑なテキストの中から「感性情報」を取り出し、データ として整理するのが感性データマイニングシステムだ。これにより購入者の意見などの「感性評価」でも商品検索をすることが可能になる。
2007.03.31 インディアナ大学・高木雄一郎助教授インタビュー
2006年のノーベル化学賞は、アメリカ・スタンフォード大学医学部のロジャー・コーンバーグ（Roger Kornberg）教授に授与された。
受賞理由は、遺伝情報が写し取られ、タンパク質が合成される過程を分子レベルで解明し、生物に共通する重要な生命現象の本質をある程度明らかにしたことだ。
世界的に大きな成功を収める研究者とは、どのような資質を持ち、どのような研究環境に囲まれているのか。コーンバーグ氏の研究室で約８年間研究を行ってきた高木雄一郎インディアナ大学医学部助教授にお話を伺った。
2007.03.31 人とロボットとのよりよい関係性の構築を目指して～はこだて未来大学・小野哲雄教授
小野氏が取り組んでいる研究テーマは、人間と人工物（エージェント）、あるいは人間とロボットのコミュニケーション。このコミュニケーションをスムーズに進めることで、人間のQOL向上を図ることが研究の長期的な目標である。
高齢社会を迎え、ロボットやエージェントによる生活支援の重要性はますます高まっている。例えば、電化製品の操作一つにとっても、言語理解機能を持つぬいぐるみを通じて複雑な機械の操作ができれば、お年寄りにとってより安全で快適な機器操作が可能になる。
2007.03.01 中国企業インタビュー：大連カムバックデータベースエンジニアリング社
【自社開発パッケージを複数持つ高い開発水準】
大連カムバックデータベースエン ジニアリング社は、陳光氏が個人で設立した日本向けオフショア開発のソフトウェア企業だ。陳社長は大連出身ではないが、日本に在住した際の人脈で大連のソ フトウェアパークに本社を置いた。現在では大連中小ソフトウェア企業連合会の理事も務める。
2007.02.28 石川県ニューヨーク事務所駐在員 中山隆志氏インタビュー
石川県ニューヨーク事務所は、石川県企業の海外進出支援や販路開拓・拡大支援、外資系企業誘致の拠点として2004年4月に JETRO（日本貿易振興機構）ニューヨークセンター内に設置された。
財政上の問題や政策の変更などにより、次々と地方自治体の海外駐在事務所が閉鎖されていく中、石川県はなぜニューヨークに事務所を設置したのか？駐在員の中山隆志氏にお話を伺った。
石川県ニューヨーク事務所オフィスにて
2007.02.28 地域ソーシャルメディアサービスでマーケティング改革～シーダースコミュニケーションズ株式会社
Web上の仮想病院「インターネットホスピタルジャパン（IHJ）」の運営など、10年以上にわたりインターネットを活用した事業展開を行っているシー ダースコミュニケーションズ株式会社。1990年に起業し、育児情報誌の発刊に携わっていた高橋氏がインターネットに目を付けたのは、Windows95 発売前年の1994年。
2007.02.28 老朽劣化が進む公共施設マネジメントにメス～株式会社サイバーブルー
高度経済成長期に建てられた公共施設設備の老朽化が進み、現在いっせいに建て替えや補修の時期を迎えている。財政状況が逼迫するなか、こと自治体にとって はスクラップ＆ビルド（取り壊し、建て替え）はますます難しくなる一方。老朽化した施設設備の保全費用は年を経るごとにふくれあがっている。
2007.02.28 ＜速い･安い･使い易い＞でシェアを拡大～株式会社ニュートラル
かつては膨大な枚数の伝票がやりとりされたチェーンストアと納入業者との受発注業務。その効率化を図るため、現在では多くの企業が受発注データを電子的に 送受信するEOSを採用している。だが、通信速度が遅く通信コストが高い、旧式モデムや専用ソフトが必要で導入時や更新時の投資額が大きいなどの問題があ り納入業者の負担も大きいため、これ以上は導入が進まなくなっていた。
2007.01.31: U.S.-Japan Business Innovation Center(BIC) エグゼクティブディレクター 星野岳穂 氏インタビュー
BICは、主に日本のハイテクベンチャー企業のアメリカ進出をサポートするために、2001年JETROによって設立されたインキュベーション施設。主に日本ベンチャー企業の米国市場参入のサポート、地元日本人のネットワーク活動の支援、シリコンバレー情勢調査分析等を行っている。現BIC代表の星野岳穂氏にお話を伺った。
